がんや脳梗塞、心筋梗塞などで亡くなる日本人は非常に多いため、近しい人ががんや心疾患で亡くなったり、入院したりしたことなどがきっかけで、三大疾病に備える必要性を感じはじめた人も少なくないのではないでしょうか。
三大疾病をはじめとする病気には、保険や預貯金という形で備えている人がほとんどかと思われます。しかし、その一般的な方法がすべての人に合った方法というわけではありません。
それ以外にも比較検討しておきたい方法があるため、三大疾病になる確率や三大疾病になるとかかる費用とあわせて、三大疾病への備え方とそれぞれの方法のメリット・デメリットを解説します。
三大疾病とは?
『三大疾病』とは、日本人の死因上位の『がん』、『心疾患』、『脳血管疾患』の3つの病気の総称です。
保険会社などで三大疾病になった場合を保障の対象とし、三大疾病と名の付く保険が数多く販売されています。
また、保険会社によっては、上記のがん、心疾患、脳血管疾患に、糖尿病、高血圧性疾患、肝硬変、慢性腎臓病を加えた『七大生活習慣病』を保障の対象としている生命保険を販売しているところもあります。
三大疾病になる確率と原因は?
まず、三大疾病になる確率と原因について見ていきましょう。
がんになる確率と原因
がんは日本人の死亡原因1位で、保険会社のいう2人に1人はがんになるというのは本当です。しかし、この言葉の裏には隠された事実もあります。
それは、がんになる確率は年齢が上がるにつれて高くなり、60歳までにがんになる確率は約10人に1人ということです。つまり、若い女性に多い乳がんや子宮頸がんなど除くと、働き盛りの時期にがんになる確率は実は高くないともいえます。
ただし、確率が低いからといって60歳までにがんになる可能性はゼロでないため、若いうちからがんへの備えが必要ないということではありません。
しかし、約90%の確率で保険金を受け取れないという保険の特性上、特に20~40代の若い方にとって一般的な保険という備え方が本当に適切な方法なのかどうか、考え直す必要がありそうです。
心疾患になる確率と原因
心疾患とは、狭心症や心筋梗塞、心臓弁膜症、心筋症、不整脈、心不全など心臓の病気の総称で、心臓病といわれることもあります。
心疾患は、日本人の死亡原因2位で、1位のがんと同様に、年齢が上がるほど罹患する確率が高くなる傾向にあります。
そのことは、厚生労働省が発表している『患者調査』のデータからも明らかです。そのデータによると、平成16年に心疾患で死亡した人の階級別での人口10万人に対する死亡数は、39歳以下で6.7人、40~49歳で31.5人、50~59歳は75.1人と90歳以上の3576.0人より大幅に少ないということが分かります。
脳血管疾患になる確率と原因
脳血管疾患とは脳血管に関する病気の総称で、有名なものとして脳梗塞や脳卒中などがあります。
近年老衰で亡くなる方が増えているため、脳血管疾患は令和3年に厚生労働省が実施した人口動態統計によると、日本人の死亡原因の第4位です。
脳血管疾患もがん・心疾患と同様に年齢が上がるにつれて患者数が多くなる傾向にあり、70代男性や80歳以上の女性の患者が多いという特徴があります。
三大疾病になるリスクとは?
次に三大疾病になると入院や死亡のリスクがどの程度あるのかを見ていきましょう。
三大疾病の入院日数
入院患者のうち、三大疾病が原因なのは約4人に1人です。そして、令和2年9月1日~30 日に退院した人の平均的な入院日数は、下記の表の通りです。
〈傷病分類別にみた年齢階級別退院患者の平均在院日数〉
※令和2年(2020)患者調査の概況/厚生労働省より抜粋
上記のデータから、がんの場合は18.2日、高血圧性のものを除く心疾患は24.6日、脳血管疾患は77.4日で、特に脳血管疾患の入院に日数が長く、いずれの疾患も年齢が高くなるほど入院日数が長くなる傾向が読み取れます。
また、入院患者数と外来患者数を比較するデータは以下のとおりです。
〈傷病分類別にみた施設の種類別推計患者数〉
※単位:千人
※令和2年(2020)患者調査の概況/厚生労働省より抜粋
がんと心疾患の場合は外来患者の方が多く、一方で脳血管疾患は入院による治療が中心であることが分かります。特に、がん治療は近年通院治療中心のものにシフトし、入院期間は短縮傾向にあります。
また、下記の退院患者の平均在院日数の年次推移を示したデータを見ても、医療の進歩にともない、入院日数が短くなっていっていることがわかります。
〈年齢階級別にみた退院患者の平均在院日数の年次推移〉
※令和2年(2020)患者調査の概況/厚生労働省より抜粋
三大疾病の死亡リスク
死亡リスクは疾病の種類や程度によって大きく異なるため、正確なリスクを計ることは困難ですが、日本人の死亡原因の約半数を三大疾病が占めているのは事実です。
つまり、誰でもなる可能性があり、誰もが備えておく必要があるということです。
三大疾病になるとかかる費用にはどのようなものがある?
三大疾病になるとどのくらいのお金がかかるのでしょうか。入院費や手術費、通院費など治療にかかる費用と、生活費についてみていきましょう。
入院費
公益社団法人全日本病院協会の調べによると、2021年度中に退院した急性期グループ患者が負担した医療費の平均は、がんの場合で約90~100万円、急性心筋梗塞の場合で約175万円、脳梗塞の場合は約170万円、脳出血の場合は約235万円という結果が出ています。
健康保険などの適用で、窓口負担はこの金額の原則3割となり、高額療養費制度などによってさらに自己負担額が軽減できる場合も多いですが、差額ベッド代など制度の対象外の費用も多いため、入院費だけでもまとまったお金が必要になることがわかります。
手術費・通院費
がん・心疾患・脳血管疾患になると、上記の入院費用とは別で、手術や通院にかかる費用の負担も発生することがほとんどです。その金額は、選択する手術や治療の方法、疾病によって大きく異なります。
まず、がん治療によく用いられる放射線治療と抗がん剤治療にかかる費用を確認しておきましょう。
治療方法 | 相場 | 備考 |
放射線治療 | 60~150万円程度 | ※照射する部位、照射方法によって金額が大きく異なる |
抗がん剤治療 | 年間80~750万円程度 | ※ステージやがんの種類によって大きく金額が異なる |
どちらもよく聞く治療法ですが、3割負担で、高額療養費制度が利用できるとしても、かなり重い負担がのしかかることがわかります。さらに、心臓や脳の手術費用は1,000万円を超えることもあります。
生活費
三大疾病への備えとして忘れがちな費用が『生活費』です。
入院・通院中でも、家賃や住宅ローンの支払い、家族の生活費などかかり続けます。
万が一、三大疾病になってしまったとしても、自身や家族が今と同程度の生活を維持できるように、まずは生活防衛費にあたる半年分の生活費を貯めたうえで、治療が長期化した場合にかかる生活費への備えを検討しましょう。
三大疾病に備える3つの方法とは?
三大疾病への備え方として、主に『保険で備える方法』『預貯金で備える方法』『不動産で備える方法』の3種類があります。それぞれの方法のメリット・デメリットや注意点を見ていきましょう。
保険で備える方法
この方法は、三大疾病に備える方法の中で、もっとも多くの人が行っているものです。
保険で備える方法のメリットは、特に若い頃から加入した場合には少ない掛金で、大きな保障を得られるという点です。特に先進医療特約などを付ければ、万が一の際に治療費の心配をすることなく、自身に最適な治療を受けるという選択ができるでしょう。
ただし、多くの医療保険やがん保険は掛け捨てのものが多いため、契約期間中に該当する病気にならなければ、30年、40年と負担した多くの保険料が無駄になってしまう点がデメリットと言えます。また、がんになったら〇万円、入院1日につき〇万円…という形でもらえる給付金に限度額があるタイプの保険も多いため、入院や通院にかかる費用のすべてを保険でまかなえない可能性がある点に注意が必要です。
さらに、保険商品によっては、三大疾病と名の付く商品の中でも、保障の対象となる疾病が心筋梗塞や脳卒中のみに限定されているものもあるため、保険契約前に保障内容・範囲をよく確認することが大切です。
預貯金で備える方法
保険と併用する方が多いのが預貯金で備える方法です。
この方法で三大疾病に備えた場合、万が一の際には資産を切り崩して、治療費や生活費に充てることになります。
この方法のメリットとして、預貯金は治療費など以外にも使用できるため、万が一のことが起こらなくても損をしないことやリスクが低く取り組みやすい方法であることなどがあげられます。そのため、三大疾病への備えに限らず、半年~1年分の生活費程度は預貯金で備えておくと良いでしょう。
ただし、この方法でまとまった資金を用意するには、相当の時間がかかります。さらに近年超低金利が続いているため、資産のほとんどを預貯金として持っているだけでは、資産を増やすことができません。さらに、物価が高騰するスピードの方が速く、相対的に資産が目減りしてしまうことが考えられます。
この方法は他の2つの方法と組み合わせて行うのがおすすめです。
不動産で備える方法
三大疾病への備えとしてこの方法を取り入れている人は多くはありませんが、実は効率的に備えられる方法の1つです。この方法では、投資用不動産に付随する団体信用生命保険(以下:団信)に特約として三大疾病に対する保障を付けるというものです。
この方法の大きなメリットは、掛け捨てではないという点で、保険料がもったいないと感じる人におすすめの選択肢です。
一般的な保険の場合は、万が一のことがなければ、保険金を受け取ることはできませんが、三大疾病付き団信ありで不動産投資を行っている場合であれば、万が一のことがなくても家賃収入を生む不動産が残ります。そして、万が一のことがあった場合には、ローンの残債がゼロになり、家賃収入をそのまま治療費や生活費に充てることができます。
一方のデメリットは、あくまでも投資に付随するため、投資のリスクをともなうという点です。そのため、この方法を選択する場合は、必ず不動産投資のリスクをよく理解し、リスクに強い物件を選んだうえで行いましょう。
また、この方法は、三大疾病保障特約付きの団信がある金融機関から融資を受けられることが条件となるため、誰でも行うことができる方法ではないという点もデメリットといえるでしょう。
一例として、三大疾病に対して特に手厚く備えることができるソニー銀行の団信を紹介しましょう。
団信の種類 | 金利上乗せ | 特徴 |
がん団信50 | なし | ◆がんと診断されたら残債が半分になる ◆《女性特典》病気やけがで入院が連続して5日以上となった場合、給付金10万円(通算12回まで) |
がん団信100 | +0.1% | ◆がんと診断されたら残債がゼロになる ◆がんと診断されたら給付金100万円(1回限り) ◆上皮内がん・皮膚がんと診断されたら50万円(いずれか1回限り) ◆《女性特典》病気やけがで入院が連続して5日以上となった場合、給付金10万円(通算12回まで) |
生活習慣病団信 | +0.2% | ◆がんと診断されたら残債がゼロになる ◆がんと診断されたら給付金100万円(1回限り) ◆上皮内がん・皮膚がんと診断されたら50万円(いずれか1回限り) ◆がんを原因とする先進医療の療養を受けたら通算1000万円(1回500万円限度) ◆病気やけがで入院が連続して5日以上となったら給付金10万円(12回まで) ◆病気やけがで入院が連続して31日以上となったら月々のローンの返済額を保障 ◆10種類の生活習慣病で入院が継続して180日以上となったら残債がゼロになる“ ◆《女性特典》病気やけがで入院が連続して5日以上となった場合、給付金10万円(通算12回まで) |
三大疾病保障 | +0.2% | ◆がんと診断されたら残債がゼロになる ◆がんと診断されたら給付金100万円(1回限り) ◆上皮内がん・皮膚がんと診断されたら50万円(いずれか1回限り) ◆がんを原因とする先進医療の療養を受けたら通算1000万円(1回500万円限度) ◆急性心筋梗塞・脳卒中で所定の状態が60日以上継続した場合、または所定の手術を受けた場合に残債がゼロになる ◆《女性特典》病気やけがで入院が連続して5日以上となった場合、給付金10万円(通算12回まで) |
なお、一般的な生命保険と団信の違いについては過去記事で解説していますので、併せてご覧ください。
自分に合った方法で三大疾病に備えよう
日本人の死因の約半数は三大疾病によるものであるため、三大疾病への備えは必要不可欠です。また、いずれの疾病も若いうちは罹患するリスクは低いですが、万が一なってしまった場合には多額の治療費がかかります。
三大疾病に対しては、生命保険や預貯金で備えている人が多いと思われますが、本記事でお伝えしたように投資用不動産を活用して備えるという方法もあります。それぞれの方法にメリットとデメリットがあるため、違いを理解し、ご自身に合った組み合わせを見つけてください。
ジーイークリエーションでは、不動産投資や生命保険診断から年金対策、相続税対策など、幅広く提案しています。三大疾病に備えたいけれど、どの方法が自分に向いているのかよくわからないという人は、個別相談でプロの提案を参考にすることや、セミナーに参加し、各方法のメリット・デメリットについて勉強することから始めてみてはいかがでしょうか。
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